FX人気ランキング
サービス比較ランキング
電話対応比較ランキング
手数料比較ランキング
レバレッジランキング
A.
大まかなところですと
1.スプレッドポイントが低い
2.手数料が無料
3.信託保全を行っている
この3点はチェックしたいところです。
その他にも
1. チャートが見やすいこと
2. テクニカルチャートの種類が多いこと
3. 手数料が安いこと(タダの会社もあります)
4. デモトレードが出来ること
5. スプレッドが狭いこと
6. 操作が簡単であること
7. 電話対応がしっかりしていること
なども考慮されれば、悪質な業者と取引する可能性は低いでしょう。
現在のFX業者は当局の審査による登録制になっていますので、
悪質な業者はほとんど淘汰されているのが現状です。
A.
学生、未成年者は、申し込まれる時点で不合格ですが、固定電話がない人も不合格になることがあるようです。
ただ、会社員で住所があり、一定の収入と、ある程度の金融資産があれば、断られることは稀だと思います。
FXの場合、預ける証拠金の範囲でしか取引ができませんから、金融資産がゼロで申告したら審査に通りにくいことが考えられます。
A.
日本国内のFX会社は、土日を除いて24時間取引できる業者が多いです。
AM6:00の日本時間開始から、次の日の朝AM6:00のニューヨーク時間終了まで休むことなくFX取引が行うことが可能です。
A.
主な取引時間は以下の通りです。
ウェンリントン(ニュージーランド) 6:00〜15:00
シドニー(オーストラリア) 7:00〜16:00
東京(日本) 8:00〜18:00
チューリッヒ(スイス) 16:00〜1:00
ロンドン(イギリス) 17:00〜2:00
ニューヨーク(アメリカ) 21:00〜6:00
A.
土日は休日になります。日本特有の祝日・休日については、土日でなければ、取引は行われます。
逆にアメリカが休日だとしてもその曜日が土日以外なら、日本と英国から見れば、平日ですから取引が行われます。
A.
FX取引は世界中で行われます。日本時間だけが対象になるのではなく、世界のどこかで取引が行われていれば、
ユーザーが居住している場所は関係なく、FX取引が可能です。
土日以外はいつでも取引できるものと考えて頂いて支障はありません。
A.
通貨の名前が色々あるので、それらの1万倍、10万倍を示すために言っているわけです。
USドル、ユーロ、ポンド、豪ドル、ニュージーランドドル、カナダドル、スイスフラン、南アランド、etc.こういう通貨の1万倍、10万倍のことです。
日本円なら1万通貨で1万円です。
A.
FX業者に預けている証拠金に対して、取引する通貨の日本円の評価額が何倍になっているかによって算出
例えば、取引口座に100万円を証拠金として預けて、米ドルが1ドル100円の時に1万ドル買ったとします。
このときのレバレッジは、FX業者に預けた金額が100万円ですから、
1万ドル(日本円での評価額は100万円) ÷ FX業者に預けた証拠金100万円 = 1
で、レバレッジ1倍になります。
A.
例えば、証拠金10万円で1万米ドルの取引ををしていたとします。
この時点でFX取引会社が破綻した場合、全額信託保全導入の業者の場合、証拠金の10万円全額が戻ります。
ただ、この時に保有していた1万米ドルの含み損益は相殺されます。
それに対し、信託保全が導入されていないFX業者の場合は、証拠金が戻ってこないと考えた方が良いです。
A.
FX業者側で預けた証拠金が損失によりマイナスになりそうな場合、強制的に取引を決済するようになっていることが多いので、追加でお金を預ける必要が無いことが多いです。
仮に強制決済が無かったとして、追証が発生するのは、どういうときかをご説明します。
FX口座に100万円を証拠金として預けて、米ドルが1ドル100円の時に1万ドル買ったとします。
このときのレバレッジは、FX業者に預けた金額が100万円ですから、
1万ドル ÷ FX業者に預けた証拠金100万円 = 1
で、レバレッジ1倍になります。
レバレッジが1倍の場合は、ドルの日本円の評価額が0円になるまでは、 追証がかかりません。
これが10万ドルの取引(レバレッジ10倍)の取引を行っていた場合は、 ドルが10円下がると追証です。
10万ドル買った場合、日本円で1000万円分の取引を行っていることになります。
米ドル購入時は、1ドルが100円だったのに対し、円高により1ドルが90円になると購入した10万ドルの価値は、
90円 x 10万ドル = 900万円
となり、
900万円 - 1000万円 = -100万円
と100万円の損失が出て、預けた証拠金の残高がゼロになります。
ゼロになった時点で取引ができなくなりますので、追証が必要になるわけです。
実際は、FX業者側で強制決済してしまうので、上記のような状況になることはほとんどありません。
レバレッジが高くなればなるほど、少ない為替変動で損失が大きくなりますので、現在の取引における損益を把握するのと、レバレッジのかけ方に注意する必要があります。
A.
例えば、1ドル=100円のときに、証拠金5万円で1万米ドル買ったとします。
取引しているFX業者は、含み損によって、証拠金が預けた金額の20%割り込むと強制決済されるようになっているとします。
つまり最大でも4万円程度のマイナスにしかならないのですが、これでもFX取引はリスクが高いものなのでしょうか?
問題の設定の場合ですと、1ドルが96円になると、1万ドルの日本円の評価額が96万円になり含み損が4万円になります。この時点で預けた証拠金が20%になるので、FX業者により強制決済され、損益が確定します。
ここで、証拠金が10万円だった場合はどうでしょうか。
これだと8円下がって1ドル=92円を切るまで強制決済の心配はありません。実質的なレバレッジは10倍です。
先程よりは強制決済の確率は低くなり、一見するとリスクが軽減したようにも思えます。
しかし相場が底なしの下げ傾向であった場合、先程の例なら96円を切った段階で強制決済され、4万円の損益で済んでいた所が、なまじ証拠金を増やしたばかりに強制決済が先送りになり、92円を切るまでポジションを持ち続けていることで8万円の損になってしまうことになります。
レバレッジが1倍以上の取引にはこういうリスクがついてまわる、ということです。これを避けるには強制決済で泣く前にあらかじめ損切りラインを自分で決めておくことが必要になるわけです。
A.
FX会社に預けた証拠金が取引の含み損により一定の金額まで割り込んだ場合に
預けている証拠金以上にマイナスにならないよう、業者側で強制的に取引を決済
することです。
A.
国内のFX業者の場合、預けた証拠金の残高がゼロになる直前に、自動的にポジション(今回の米ドルを購入
した取引)が決済されることが多いです。
つまり、追加で損失金を払わない形での決済です。ただ、為替相場の動きによってFX業者のシステム側の
処理が間に合わない場合、追加で損失金を支払う必要が出てくる場合があります。
強制決済に関する内容については、かならずご利用のFX業者の規約を必ず確認するようにしましょう。
A.
1最小値動きが1pipです。円なら1銭が1pipになります。
問題の表記のpipsは、pipの複数形でpipsとなります。
A.
1ドルが120円から115円になったら、「円が強くなった=円が高くなった」になります。
単純には、今まで120円出さないと1ドルと交換できなかったのが、115円で1ドルと交換できる(←円の価値が上がり、ドルが安くなった)ということです。
円高という言葉は、1ドルに対する円の価値を表しています。
A.
指値注文は売買注文を出すときに通貨を買う、または売る価格を指定することです。
それに対し、成り行き注文は、売買価格を指定せずそのときの市場価格で即時に注文を
約定させることです。
A.
金利の取扱が違います。FXは常に金利(スワップ)が変動しますが、外貨預金の場合は、
預入れ時の金利が満期まで適用されます。
手数料が違います。例えば米ドルで外貨預金をしていて、円に換える場合、1円程度の
手数料がかかりますが、FXの場合は0.05円(5銭)程度です。
FXの方が圧倒的に為替手数料が安いので、外貨預金は金利が一定ですがオススメできる金融商品ではありません。
A.
株式投資のように、証券取引所を介さず、通貨の売り手と買い手が直接取引することを指します。
A.
証拠金はFX会社の口座に預けているお金のことで、維持証拠金は通貨を買った時に、それを維持するためにFX会社側で確保する金額のことです。
A.市場心理のことです。
A.
チャーチスト チャート重視で、なぜ動くかよりチャートがどう動くかを重視する人
ファンダメンタリスト 景気や金利などのデータから、チャートの動きを予測する人
A.
例えば、1年目に50万円の損失を出して、2年目に50万円の利益を出したとします。
1年目に損失があったとしても、FXでの利益は雑所得に当るため、繰越ができません。
2年目で出した利益で確定申告する必要があります。
A.
社会保険制度の側面から見ると、配偶者の方の収入が130万円を超える場合は、基本的に社会保険の扶養から外れることになります。
FXの場合、恒常的に収入が発生しているかどうかで、扶養から外れるか外れないかが決まってきます。
仮に過去数年間で、130万円を超えたのが1度きりなどというような場合は、扶養から外れる可能性は低いでしょう。
A.
FX会社が展開するキャンペーンなどで、特典として行われるキャッシュバックについては、扱いとして一時所得となります。
ですので、FXなどの雑所得とは合算して計算する必要はありません。
仮に、口座開設した年の一時所得が、キャンペーンによる5000円だけでしたら、一時所得の税金はかかりませんので申告する必要はありません。
A.
海外転出後の確定申告は、原則最終納税地の税務署に対して行うことになっています。
通常は最後に住んでいた地域になります。その確定申告の際に、現住所に海外の住所を記入して下さい。
身分証明書や住民票などは、依頼があれば提示する必要がある場合があります。
A.
FXによる収入は雑所得に当たります。雑所得は所得額によって税率が変わる総合課税のため、源泉徴収ができません。税率が計算できないためです。
ですので、FXについては自分で確定申告を行う必要があります。
確定申告は納税代理人をたてて行っても良いですし、自分で郵送で行うこともできます。
疑問点は税務署に電話すれば丁寧に教えてくれることが多いです。
A.
FXで年間38万円以上の利益が出た場合、確定申告の必要があります。
仮に申告される方が配偶者控除を受けている場合は、38万円以上の利益により配偶者控除を受けることができなくなります。
A.
証券会社に就職された際に付く職種にもよりますが、証券外務員登録をされなければ、個人的に株式やFXの取引を行うこと自体は問題になりません。
同業種内の副業と言う形に取られかねないので今の株とFXは辞めるように促される可能性があると思われます。
雇用形態が派遣などの場合は、派遣元企業に確認されると良いでしょう。
A.
為替チャートの波がどちらに向いているかを判断するために引くラインのこと。
波打つチャートが、上に向いているのか、下に向いているのか、これを把握することで中長期の投資の失敗が少なくなります。
為替取引でいう「トレンド」とは相場の動く方向を指すものとお考え下さい。
トレンドの種類は「上昇トレンド」「下降トレンド」「横ばいトレンド」の3種類です。
A.
日足チャートを例にとります。
チャート全体を見て上向きになっている場合は、その日の取引の最安値同士を結んでラインを引くと下支えになっている通貨の価格が分かりやすいです。
ラインを引く方によっては、1日の取引の終値同士を結ぶ方もいらっしゃいます。
チャート全体が下方向に向かっている場合は、その日の最高値同士を結んで価格の上昇を食い止めている点を参考にする場合もありませす。
こちらも始値(寄り付き)同士で結ぶ方もいらっしゃいます。
トレンドライン自体は、ラインを引く人の引き方によってラインが変わるので、あくまでチャートの方向性と、通貨の価格がライン上で、どのように動くのかを見る程度にしましょう。
A.
始値・高値・安値・終値の4つの値を使用してローソクの形に表した罫線のことです。
ある期間の通貨の動きを
・始値(その期間の最初に成立した値段)
・高値(最も高く成立した値段)
・安値(最も安く成立した値段)
・終値(最後に成立した値段)
の4つの値段で表わします。これを「四本値」(よんほんね)といいます。
始値と終値の間を長方形で示し、高値と安値の間を線で縦に結びます。
実際に線で結ぶのは、高値と長方形の上辺、安値と長方形の下辺を高値と最安値を結んだ線上に引きます。
長方形については、始値に比べて終値が高いときには中白に(陽線) 逆の場合には中黒に(陰線)表示します。
A.
過去何日(週)分かの通貨の「終値」の平均値を計算して、グラフにしたものです。
仮に、10日移動平均線を引くとすれば、今日からさかのぼって10日前までの通貨の終値の平均が今日の10日移動平均線の値になります。
通貨の値動きを一つの流れとして捉えたいときに参考にします。
Moving Averageなどと表現されたり、その頭文字をとってMAと表記されることもあります。
A.
日足チャートの場合、
5日・10日・25日・75日・200日
週足チャートの場合、
9週・13週・26週・50週
月足チャートの場合、
6ヶ月・12ヶ月・24ヶ月・60ヶ月
の終値の平均値を計算して移動平均線を引くことが多いです。
A.
通貨の価格が移動平均線を上に抜けたポイントをゴールデンクロス、それに対し、下に抜けたポイントをデットクロスといいます。
取引する際に売りなのか、買いなのかを判断する材料の1つになります。
A.
主にアメリカの経済指標が為替に影響を与えることが多いようです。
アメリカを中心に考えるなら
・FMOC(アメリカの金融政策を決定する会合のこと)で発表される政策金利
・雇用統計
・新規失業者保険の申請件数
・新規雇用者数
など。
あとは、各国の
・GDP(国内で新たに生産されたモノやサービスの付加価値の合計額のこと)
・小売売上高
・消費者物価指数
・生産者物価指数
なども前述のアメリカの経済指標ほどではありませんが、為替に影響を与えます。
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